MCMサービス「Optimal Biz Docs」のiOSクライアントアプリを無償提供!オフラインでもキャッシュ済みコンテンツが閲覧可能に!国内シェアNo.1 MDM「Optimal Biz for Mobile」との連携で盗難・紛失時でもデータを遠隔削除

日時: 2014年02月25日 11:00

発表:株式会社オプティム

オプティム ロゴ

オプティム ロゴ【写真詳細】

Optimal Biz Docs ご利用概念図
Optimal Biz Docs 1.2 バージョンアップのお知らせ(動画QRコード)

 株式会社オプティム(東京本社:東京都港区、代表取締役社長:菅谷 俊二、以下 オプティム)は、国内シェアNo.1(※1) MDM(※2)「Optimal Biz for Mobile」におけるMCM(※3)サービス「Optimal Biz Docs」を、1.2にバージョンアップしたことを発表いたします。バージョンアップに伴い、iOS用クライアントアプリを無償にてご利用いただけるようになりました。これにより、オフラインでもキャッシュ済みコンテンツを閲覧可能となります。また、万が一盗難・紛失の際も「Optimal Biz for Mobile」との連携で、遠隔制御でデータを削除できるため、安心してご使用いただけます。

Optimal Biz Docs 1.2 バージョンアップのお知らせ(動画):
http://youtu.be/high7-B-qs0


【Optimal Biz Docsの主な特長】
1.ネットワーク接続が不安定な場所やオフライン状態でも、キャッシュ済みコンテンツを閲覧可能
 「Optimal Biz Docs」は、ユーザーがアップロードしたコンテンツを管理するサービスです。これまで、「Optimal Biz Docs」はWebアプリケーションを利用していたため、スマートフォンでコンテンツを閲覧する際に安定したネットワーク接続が必要でした。新バージョンでは、iOS用クライアントアプリ内に閲覧中のコンテンツ情報をキャッシュ(※4)として保存するため、新幹線等、高速移動時のネットワーク接続が不安定な場合や閲覧後、飛行機に搭乗した時などのオフライン状態でも、キャッシュ済みコンテンツを閲覧できます。

■Optimal Biz Docs ご利用概念図
http://www.atpress.ne.jp/releases/43113/img_43113_2.png

2.万が一の盗難や紛失時もキャッシュデータやクライアントアプリのみを遠隔削除
 さらに、MCMサービスである「Optimal Biz Docs」のiOS用クライアントアプリと、iOS用MAM(※5)機能を備えた「Optimal Biz for Mobile」の併用により、コンテンツがiOS用クライアントアプリ領域でコンテナ化(他のアプリから隔離)され、遠隔削除が可能となりました。これにより、万が一端末を盗難・紛失した場合や、利用者が端末利用を終了した際に、端末に保存されているキャッシュ済みデータやユーザー情報を含むクライアントアプリのみを遠隔削除することができ、より安心してご利用いただけるようになりました。

3.10GB単位での容量追加が可能なプレミアムプランを用意
 また、ストレージ容量が1GBまでに制限されていた従来のベーシックプランに加え、より大容量のコンテンツもご利用いただけるよう、ストレージ容量を増やしたプレミアムプランを用意しました。プレミアムプランでは、お客様のご利用ニーズに応じて、ストレージ容量や月間のダウンロード転送量を増やせるようになり、さらに多くの大容量コンテンツを「Optimal Biz Docs」のクラウド上で安全に管理、配布できるようになりました。加えて、コンテンツアップロード時のドラッグ&ドロップ操作、複数コンテンツの一括移動・削除など、管理サイトの操作性を強化しています。


【Optimal Biz Docs ご利用プラン】
<ベーシックプラン>
ストレージ容量    :1GB
追加ストレージ    :―
月間データ転送量   :ユーザー数×0.5GB
料金         :無償提供

<プレミアムプラン>
ストレージ容量    :10GB
追加ストレージ    :1ユーザー 100円/月(税別)
            ※10GB単位での追加となります
月間データ転送量   :ユーザー数×5GB
料金         :1端末 200円/月(税別)

■ご注意事項
・無償範囲は1GBまでの企業内共通ストレージ、及びファイル共有に関する基本機能となります。
・追加ストレージを10GB増やすごとに、「月間データ転送量」が1ユーザーごと5GB増加いたします。
・既にMDMをご利用中のお客様は、「Optimal Biz for Mobile」メニュー画面の「Optimal Biz Docs」よりご利用を開始いただけます。メニューに表示されない場合は、販売元までお問い合わせください。
・本サービスをご希望のお客様は以下よりお問い合わせください。
https://www.optim.co.jp/contact


※1 出典:ITR「ITR Market View:エンタープライズ・モバイル管理/スマートアプリ開発市場2013」2013年11月発行
※2 MDM:Mobile Device Management(モバイルデバイス管理)の略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行う企業向けサービス
※3 MCM:Mobile Content Management(モバイルコンテンツ管理)の略。スマートフォン、タブレット端末に対して社内資料等のコンテンツを安全に共有するための企業向けサービス
※4 キャッシュ:一度表示したファイルを一時的に記憶領域内に保存する仕組み、一時的に保存された情報はファイルとして保存される
※5 MAM:Mobile Application Management(モバイルアプリケーション管理)の略。「Optimal Biz for Mobile」ではアプリケーション管理機能として無償提供中


【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
~Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な~
 急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。

製品情報   : http://www.optim.co.jp/products/
Facebookページ: http://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ : https://twitter.com/optim_jpn


【株式会社オプティムについて】
商号  : 株式会社オプティム
URL   : http://www.optim.co.jp
佐賀本店: 佐賀県佐賀市高木瀬町東高木223-1
東京本社: 東京都港区愛宕2丁目5番1号 愛宕グリーンヒルズMORIタワー 19階
代表者 : 菅谷 俊二
主要株主: 菅谷 俊二
      NTTインベストメント・パートナーズファンド投資事業組合
      東日本電信電話株式会社
設立  : 2000年6月
資本金 : 1億8,338万円

主要取引先:日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社NTTぷらら、株式会社大塚商会、シャープ株式会社、株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、富士ゼロックス株式会社、ソースネクスト株式会社、株式会社インプレスジャパンなど (順不同)

事業内容:複雑化するITインフラ・ユビキタス社会において、誰もがITを快適に使うための利用環境最適化と企業側で増大するサポートコストの軽減を目的としたソリューション『Optimal(オプティマル)』を提供。『Optimal』は、コンシューマー向け、NGN向けSetup、Diagnostic、MarketingソリューションやHome network向けソリューション、企業向けソリューションと幅広いターゲットに向けたソリューションを展開し、サポートするデバイスはパソコンだけでなく、Mobile、Router、TV、Game、Multifunction Peripheral、Server、Printer、DVD recorderなど家庭内、企業内でつながる様々なネットワーク機器が対象


【Copyright・商標】
※ iPhone、iPad、iPod touchの名称およびそのロゴはApple Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
※ iPhone 商標は、アイホン株式会社のライセンスに基づき使用されています。
※ IOSは、Cisco の米国およびその他の国における商標または登録商標であり、ライセンスに基づき使用されています。
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。

プレスリリース情報提供元:@Press

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