Garmin ヘルスケア事業に本格参入グローバルプロジェクト『Garmin Health』を日本でもスタート

日時: 2020年11月17日 11:00

発表:ガーミンジャパン株式会社

Garminウォッチ(Garminウォッチ 左からvivosmart4/Vivoactive4/vivomove style)

Garminウォッチ(Garminウォッチ 左からvivosmart4/Vivoactive4/vivomove style)【写真詳細】

(参考)Garmin Connectで取得できるデータ

アメリカ発GPS機器のパイオニア、ガーミンジャパン株式会社(以下 Garmin)は、グローバルプロジェクトとして、ヘルスケア事業に本格参入します。日本においても、2020年秋より、その第一歩として、グローバルプロジェクト『Garmin Health』の提供を開始いたします。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/232807/LL_img_232807_1.png
Garminウォッチ(Garminウォッチ 左からvivosmart4/Vivoactive4/vivomove style)

●「Garmin Health(ガーミンヘルス)」とは
「Garmin Health(ガーミンヘルス)」は、ヘルスプロモーション、ソリューション事業、研究などをサポートする、Garminの新たなグローバルプロジェクトです。Garminならではの使いやすさと多彩な機能性を有するウェアラブルデバイスを活用し、スポーツ&アクティビティシーンだけでなく日常生活における健康管理・健康増進をサポートします。


●「Garmin Health」が目指すもの
Garminは、2003年に世界初、手首で測定するGPSトレーニングデバイスを開発してから15年以上、ランニング・ゴルフ・登山を始めとしたスポーツから、日常やビジネスと幅広いシーンでカラダの状態を知るウェアラブルデバイスを開発してきました。また、時計で計測した1日の健康データやアクティビティデータを一括して管理・追跡・共有できるデータプラットフォーム「Garmin Connect」が、個々人の競技やフィットネスパフォーマンスを継続して向上させる仕組みとして、評価されてきました。

その中で、社会の情勢や人々の志向を鑑み、これからの時代に最も必要で重要な要素として「健康管理」に着目。Garminのデバイスを使うことで普段の健康管理をより楽しく、また変化を「見える化」することで、社会全体の健康意識の向上を図るとともに、疾病予防(未病)と健康寿命の貢献にもつなげていきたいと考えています。

Garmin Healthグローバルビジネスでデベロップメント事業部シニアダイレクターであるJorn Watzke(ヨルン・ウォルツ)は、Garmin Healthの展開において、以下のように述べています。「私たちは、健康とウェルネスへの意識と需要の高まりにより、日本でのGarmin Healthの可能性を大いに感じています。各企業の従業員や顧客のウェルビーイングの懸念に対し、Garmin Health APIを活用することでデータに基づいた情報を得ることができます。また、弊社の最新技術とシステムで、ストレスや睡眠から、数多くの活動量データを提供します。今後のコラボレーションなどの機会に期待しています。」

日本でGarmin Healthを推進するGarmin Health ビジネスデベロップメント マネージャーの三宅 美佳は、「日本人の健康寿命の維持や改善のために、当プログラムのサービスが役立てればと思います。ヘルスプロモーションを推進する様々な分野の方々とも、ぜひ連携していければと考えます。」と話します。


●「Garmin Health」が提供するサービス
デバイスを活用し個人が楽しく、モチベーションをもって健康管理をすることはもちろん、今後もリモートワークやオンラインコミュニケーションなどを継続する企業や健康保険組合の「健康経営」プランから、保険、フィットネス事業といった顧客・会員向けサービス、ソリューション事業、ヘルスケア事業、自治体、さらには研究利用まで、幅広いニーズへの対応が可能です。

■各種データの連携・収集・分析
「Garmin Health」が提供するエコシステムでは、多数のヘルス・アクティビティデータの連携、収集、分析を可能にします。「Garmin Health API」は、ユーザーのデータ共有に関する同意が得られる場合、Garmin Connectに保存される当社デバイスを通じて取得した心拍数、歩数、ストレス、睡眠といったすべてのデータの活用を可能にするツールです。事業やプログラム、研究などの管理者、健康・フィットネスアプリのプロバイダーなど多くの方にご利用いただけます。

研究やフィットネスのような即時分析、フィードバックが必要なシーンでは、「コンパニオンSDK」がAndroid(TM)やiOS向けモバイルアプリをご準備いただくことで、加速度データを含むリアルタイムデータの取得を可能にします。「Garmin Health API」と合わせて利用することで、一時的なデータと過去のデータの両方にアクセスすることも可能です。また、データ収集の際にGarmin Connect へのアクセスが難しい企画では、モバイルアプリからデバイスで記録されたデータに直接アクセスすることができる「スタンダードSDK」を利用することができます。

■目的に応じ、アプリのカスタマイズや開発にも活躍するコネクテッドエコシステムとサポート
Garminのデバイスで取得したデータを、目的に応じ必要な項目だけをユーザー向けに独自のアプリに表示するなど、アプリ開発・プロバイダーにも柔軟な提供ができます。また各プロジェクトやニーズに適応するデバイスの提案、エコシステムに関するテクニカルサポートも実施。


●「Garmin Health」サービス活用例
Garmin Healthのサービスは、既に欧米だけでなくアジア諸国でも活用が始まっています。

米国の従業員向けヘルスアプリを提供するMotion ConnectedとGarminは、2016年から米国に拠点を置く大型学術医療センターの従業員を対象とした疾病予防、ヘルスプロモーションプログラムをサポートしています。米国では糖尿病や高血圧、肥満などの健康障害が深刻で、個人の健康意識の向上と健康管理の習慣化を目的としたこのプログラムは、Garminデバイスを着用した参加者が日々のアクティビティレベルなどを「Garmin Health API」で連携したMotion Connectedアプリ上で確認ができるという設計。従業員の81%にあたる36,000名がプログラムに登録・参加しました。
自身の状況や変化を見える化したこの仕組みは、参加者のモチベーションに良い影響を与え、2017年に実施されたプログラムでは、プログラム前と比較し糖尿病検査、コレステロール検査の受診率が約20%向上(HbA1c:65%から85%、LDLコレステロー:62%から81%)。HbA1cの数値においては8%以下の割合が53%だったのに対し、プログラム後には65%まで改善。LDLコレステロールは、1000ml/dL以下が34%から53%まで増加する結果が得られました。総合的には、参加者の84%(30,250名)に何らかの効果が見られました。このプログラムは現在も継続的に実施されています。これは将来的に医療費の削減にもつながることが期待できる、貴重なデータとなりました。

他にも2020年春以降、各国で当社デバイスを使用した新型コロナウイルス感染拡大が与えた人々の活動量への影響、早期感知に関する研究が、現在多数実施されています(一部ヘルスBlogにて紹介あり)。

※実地例の紹介
https://www.garmin.com/ja-JP/blog/category/health/


(参考)Garmin Connectで取得できるデータ
データプラットフォーム「Garmin Connect」では、Garminのデバイスで取得した睡眠やストレスレベル、Body Batteryなどの自分のカラダのコンディションを見える化することができます。
画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/232807/LL_img_232807_2.png
(参考)Garmin Connectで取得できるデータ
上記以外にも、以下のようなライフログデータの取得が可能です。
・週間運動量
・アクティビティ
・呼吸数
・生理周期トラッキング

Garmin Healthについての詳細は、以下のURLからご覧ください。
サイト: https://www.garmin.co.jp/health/
ブログ: https://www.garmin.com/ja-JP/blog/category/health/


【Garmin】について
Garmin(ガーミン)はアメリカ合衆国で創業されたGPS機器メーカーです。電気工学エンジニアであるゲイリー・バレル(Gary Burrell)と高民環(Min H. Kao)によって1989年に設立されました。Garminという社名は創業者2人の名前の一部、GaryとMinに由来します。Garminは創業当時から変わらず、ライフスタイルを豊かにするナビゲーションおよび通信デバイスを作ることを目標としてきました。無線技術をはじめ、自動車、航空機、船舶、フィットネス、アウトドアなど多岐な分野にわたって革新的な製品を展開しており、これまでに数億台のGPS 受信機を製造・販売しています。創業以来一貫して黒字経営を行っており、米国株式インデックスS&P500の銘柄にも採用されています。
http://www.garmin.co.jp/

※本リリースに掲載されているブランド名、会社名などの固有名詞は各社の商号、商標または登録商標です。
※本リリースに掲載されている価格、発売時期、仕様は予告なく変更となる場合がございます。
※Garmin ウェアラブルデバイスとアクセサリは医療機器ではありません。


<本プロジェクトに関する読者からのお問い合わせ先>
ガーミンジャパン株式会社
http://www.garmin.co.jp/
〒354-0036 埼玉県富士見市ふじみ野東1-7-6
TEL : 0570-049530
FAX : 049-267-9124
E-mail: jp_Info@garmin.com

プレスリリース情報提供元:@Press

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