Jストリーム、テレワーク時代の新たな社内交流の場となる研修制度を開始 ~対話中心の学びを通じて、より強い組織を作るための「研修型交流」プログラム~

日時: 2022年06月17日 15:00

発表:株式会社Jストリーム

Jストリーム、テレワーク時代の新たな社内交流の場となる研修制度を開始 ~対話中心の学びを通じて、より強い組織を作るための「研修型交流」プログラム~

Jストリーム、テレワーク時代の新たな社内交流の場となる研修制度を開始 ~対話中心の学びを通じて、より強い組織を作るための「研修型交流」プログラム~【写真詳細】


株式会社Jストリームは、コロナ禍以降急速に進行したテレワークに代表される、オンライン時代にふさわしい社員交流の場づくりと、人材育成を結び付け、社内交流型研修である「JSTカレッジ」「JSTプレイス」を新たに立ち上げましたのでお知らせいたします。

報道関係者各位
2022年6月17日
株式会社Jストリーム

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Jストリーム、テレワーク時代の新たな社内交流の場となる研修制度を開始
~対話中心の学びを通じて、より強い組織を作るための「研修型交流」プログラム~
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株式会社Jストリーム(東証グロース:4308 代表取締役社長:石松 俊雄、以下Jストリーム)は、コロナ禍以降急速に進行したテレワークに代表される、オンライン時代にふさわしい社員交流の場づくりと、人材育成を結び付け、社内交流型研修である「JSTカレッジ」「JSTプレイス」を新たに立ち上げましたのでお知らせいたします。

■「JSTカレッジ」「JSTプレイス」開始の背景
Jストリームは、社員が出社とテレワークを選択できる柔軟な働き方を進めており、現時点でのテレワーク比率が常時80%を上回るほどテレワークが働き方に定着しています。また、ロケーションフリーワーク制度という居住地を選ばないフルテレワークを前提とした働き方も制度化しました。こうした状況下で、動画配信に対する社会的ニーズに応えるために増員を続けており、テレワークが働き方の中心になってから入社した社員がすでに3割を超えています。
こうした中、社員同士の部署を越えた交流が今後の課題になると想定しており、オンライン時代にふさわしい社員交流の場づくりと、Jストリームの重視する人材育成を結び付けることで、よりしなやかで強い組織を作るために、社内交流型研修である「JSTカレッジ」「JSTプレイス」を新たに立ち上げました。

■「JSTカレッジ」「JSTプレイス」の概要
社会人の学びは単なる知識の習得ではなく、対話を通じて自ら様々な学びと気づきを得て、自らの頭で考え、行動変革につなげていくような学びが必要との認識の下、JSTカレッジ・JSTプレイスでは、対話の時間を徹底的に重視します。この対話の機会は、部署を超えた社員の交流の場そのものともなります。

「JSTカレッジ」:
対話的要素を取り入れながらビジネスに必要な知見を学ぶ「交流型研修」です。仲間と対話しながらより実践的な学びにつなげていく「交流型研修」です。

「JSTプレイス」:
「JSTカレッジ」よりもさらに対話の要素を強め、何らかの学びの題材をベースにした「研修型交流」です。初回は「もっと素敵なテレワークを。」というテーマのもと、テレワーク自体を題材にして社員同士でさらにテレワーク生活の質を高めるための対話をします。組織や役職を超えた交流が活発になり、Jストリームという会社が、1人ひとりの社員にとってかけがえのない場(プレイス)になることを願って、学びを通した場を作り続けていきます。

Jストリームは、人こそが最大の経営資源であると考え、社員の働き甲斐を高め、その結果として業務の質と生産性を高めるための人事制度改革をこれからも続けています。

 Jストリーム 人材採用サイト
 https://recruit.stream.co.jp/


■株式会社Jストリームについて
Jストリームは1997年の設立以来、動画配信を主軸に事業展開を続けております。
自社で保有・運営する独自のコンテンツ配信ネットワーク(CDN)を活用した動画配信に加え、これまで積み上げてきたノウハウを活かした動画の企画・制作・運用やWebサイト制作、システム開発、動画広告による収益化支援まで総合的なサービスとソリューションを提供することで、年間1,200社・10,000案件以上の企業活動における動画活用を支援しています。
社名(商号) : 株式会社Jストリーム (英文: J-Stream Inc.)
証券コード  : 4308(東証グロース)
代表者    : 代表取締役社長 石松 俊雄(いしまつ としお)
事業内容   :
(1)ネットワークシステムにおける、動画データ及び各種情報の提供サービス業
(2)ネットワークシステムを利用した会員情報管理、商取引、決済処理に関する受託業
(3)デジタルコンテンツ、出版物の企画・制作・販売及び賃貸業
(4)ネットワークシステムに関するハードウェア・ソフトウェア・付帯サービスの企画、開発、運営、制作、販売、輸出入・賃貸及び代理店業
(5)広告・宣伝に関する企画・制作及び代理店業
(6)1から5に関連するコンサルテーション、調査、分析、研究等
URL     : https://www.stream.co.jp/

プレスリリース情報提供元:ValuePress!

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