タブレットやデジタルサイネージと連動した複数のコンテンツをNFCタグから動的に配信する「Dynapick(ダイナピック)」を開発
大型のタブレット端末と組み合わせた例【写真詳細】
スマートフォンやタブレット向けのアプリ・システム開発を手がける株式会社アクアビットスパイラルズ(本社:東京都品川区、代表取締役CEO:萩原 智啓)は、タブレット機器やモニタなどと連動して1枚のNFC(近距離無線通信)タグから複数のコンテンツを配信する仕組み「Dynapick(ダイナピック)」を開発いたしましたのでお知らせいたします。
【開発背景】
アクアビットスパイラルズは、5月8日から10日まで東京ビッグサイトで開催された「2013 Japan IT Week 春・第3回スマートフォン&モバイルEXPO」で、iPadに表示されているコンテンツと動的に連動した情報を1枚の静的なNFCタグから配信する「iPadでもNFC」をデモ展示いたしましたが、予想を超える反響と製品化を望む声を多くいただきましたため、この度、iPadに限らず各種タブレット端末やデジタルサイネージなどと連動できる汎用的なシステムとして「Dynapick(ダイナピック)」を開発し、製品化することといたしました。
国内でもNFCタグをコンテンツ配信に活用するO2O(オフライン to オンライン)事例が増えてきましたが、通常NFCタグには1つのコンテンツ情報(URL)しか記録できないため、例えば5種類のクーポンを配信するには5枚のNFCタグが必要でした。
一方、ICタグのメモリ内情報を動的に書き換える「ダイナミック・タグ」と言われる方法もありますが、専用のハードウェアが必要となることからまだまだ対応端末も少なく、開発コストや導入コストの面からもコンテンツ配信への導入事例はほとんどありません。
【ダイナピックの特徴】
今回アクアビットスパイラルズが開発した「Dynapick(ダイナピック)」では、1枚の静的なNFCタグから配信されるコンテンツを、タブレット操作やモニタ上の表示コンテンツと連動させて動的に更新することができます。この機能により、例えば5種類の店舗情報を表示するデジタルサイネージと組み合わせることで、その時画面に表示されている店舗情報と常に連動したクーポンを1枚のNFCタグから配信する、といったことが可能になります。
配信用のNFCタグには一般的に販売されているシール状のタグなどが使用できるため「ダイナミック・タグ」方式のように特別なハードウェアを必要としません。また情報表示端末との物理的な接続や電源ケーブルなども不要ですので、どこにでも配置することができます。さらに情報表示端末自体にもNFC機能を必要としませんので、iPadやiPhone、デジタルサイネージ、NFC非搭載タブレット、WindowsやMac、TVや大型モニタなど、あらゆる情報表示デバイスと連動させることができます。
「Dynapick(ダイナピック)」は、9月25日から27日まで東京ビッグサイトで開催される「第15回自動認識総合展」NFCテーマ展示コーナーで発表いたします。
【Dynapick(ダイナピック)活用例】
■店内の大型モニタに表示されている各種案内や映像などと動的に連動するコンテンツを各テーブルに貼付されたNFCタグから配信
■タブレット端末上で選んだコンテンツを任意のNFCタグから配信
■デジタルサイネージ上で選んだコンテンツを筐体に貼付したNFCタグから配信
■iPhoneで選択した情報(自分の連絡先や任意のURL、画像、動画など)をiPhone本体に貼付したNFCタグから配信
【普及が進むNFC】
2013年夏に各通信キャリアから発売されたAndroidスマートフォンでは、docomoが11機種中全機種、auが4機種中全機種、Softbankでは6機種中2機種がNFCタグによるコンテンツ表示機能に対応しており、NFC搭載スマートフォンの普及は今後加速度的に進行していくと考えられています。
アクアビットスパイラルズは、これからも生活空間であるオフラインをインターネットへの入り口に変えていくことでO2O2O(オフライン to オンライン to オフライン、生活空間→インターネット→店頭への誘引)マーケティングを推進し、スマートフォンが支える「Connected Life(コネクティッド・ライフ=つながる世界)」の新しい価値や体験を提供してまいります。
【株式会社アクアビットスパイラルズ 会社概要】
社名 : 株式会社アクアビットスパイラルズ
本社所在地: 〒141-0022 東京都品川区東五反田1-2-36-104
設立 : 2009年3月31日
代表者 : 代表取締役CEO 萩原 智啓
URL : http://spirals.co.jp
※ダイナピックは、株式会社アクアビットスパイラルズの商標です。
※その他、本プレスリリースに記載されている会社名および商品・サービス名は、各社の商標または登録商標です。
プレスリリース情報提供元:@Press
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