オプティム　ロゴ【写真詳細】

株式会社オプティム(東京本社：東京都港区、代表取締役社長：菅谷 俊二、以下 オプティム)は、国内シェアNo.1(※1) MDM(※2)「Optimal Biz for Mobile」を、3月17日に6.0.0にメジャーバージョンアップすることを発表いたします。今回のバージョンアップでは、弊社保有の特許技術群を駆使し、場所など(ゾーン)の判別情報を基に最適なセキュリティ設定を適用するZone Management(※3)の導入、管理サイトにおける端末管理情報のグラフ表示化などに対応しました。これらの追加機能はすべて基本料金でご利用いただけます(オプション料金不要)。

Optimal Biz for Mobile製品ページ
http://www.optim.co.jp/products/bizformobile
Optimal Biz for Mobile 6.0.0メジャーバージョンアップのお知らせ(動画)
http://youtu.be/tXp3VA-I08Q


Zone Managementは、端末の場所に基づいてセキュリティ項目の設定を自動的に切り替えることを実現しました。第一弾として、端末を検知した無線アクセスポイント情報を基に、Windows端末に対してプロキシ設定およびWi-Fiフィルタリングの設定を行います。これにより、会社・学校と自宅のネットワークの自動切り替えが可能になります。例えば、指定のアクセスポイントのみを許可して接続を制限することで、場所に応じたセキュリティ設定を自動で端末に適用し、BYOD(※4)や教育機関でのWindowsタブレット利用をサポートします。第二弾以降の対応では時間での判定、AndroidやiOSなどの対応OSの拡充を予定しています。

更に、管理サイトトップ画面の表示項目に、端末状態、管理状態、セキュリティ状態のグラフ表示を追加しました。グラフィカルな表示により、現在の端末管理状況を視覚的に把握することが可能になります。これにより、機器情報を手動でグラフ作成する手間を大幅に省き、管理者が必要とする最新情報を素早く確認できるようになります。

その他にも、弊社が開発したブラウザーである「Optimal Biz Browser for iOS」に対し、管理サイトからのブックマーク設定、Webフィルタリング設定が行えるようになりました。また、「Optimal Biz Browser for iOS」と「Optimal Biz for Mobile」のアプリケーション配信機能の組み合わせによる保存済パスワードなどの機密情報の遠隔削除も可能となります。


※1 出典：ITR「ITR Market View：エンタープライズ・モバイル管理／スマートアプリ開発市場2013」2013年11月発行
※2 MDM：Mobile Device Management(モバイルデバイス管理)の略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行う企業向けサービス。
※3 エリアなどのゾーンが変化したことを検知し、変化に応じてアプリケーションやサービスを制御する技術(特許第4914414号取得)。
※4 BYOD：Bring your own deviceの略。従業員が個人所有の端末を職場に持ち込み、業務で利用すること。


【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報　　　： http://www.optim.co.jp/products
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【株式会社オプティムについて】
商号　　： 株式会社オプティム
URL　　 ： http://www.optim.co.jp
佐賀本店： 佐賀県佐賀市高木瀬町東高木223-1
東京本社： 東京都港区愛宕2丁目5番1号 愛宕グリーンヒルズMORIタワー 19階
代表者　： 菅谷 俊二
主要株主： 菅谷 俊二
　　　　　 NTTインベストメント・パートナーズファンド投資事業組合
　　　　　 東日本電信電話株式会社
設立　　： 2000年6月
資本金　： 1億8,338万円

主要取引先：日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社NTTぷらら、株式会社大塚商会、シャープ株式会社、株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、富士ゼロックス株式会社、ソースネクスト株式会社、株式会社インプレスジャパンなど (順不同)

事業内容：複雑化するITインフラ・ユビキタス社会において、誰もがITを快適に使うための利用環境最適化と企業側で増大するサポートコストの軽減を目的としたソリューション『Optimal(オプティマル)』を提供。『Optimal』は、コンシューマー向け、NGN向けSetup、Diagnostic、MarketingソリューションやHome network向けソリューション、企業向けソリューションと幅広いターゲットに向けたソリューションを展開し、サポートするデバイスはパソコンだけでなく、Mobile、Router、TV、Game、Multifunction Peripheral、Server、Printer、DVD recorderなど家庭内、企業内でつながる様々なネットワーク機器が対象


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