- ホーム >
- プレスリリース >
- 株式会社impactTV
業務用販促サイネージ専門ECサイトのラインナップ拡充
impactTVカート【写真詳細】
流通・サービス業に特化したアウトソーシング事業を展開する株式会社メディアフラッグ(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:福井康夫)の子会社で、デジタルサイネージを中心とした店頭販促トータルソリューションの提供を行なっている株式会社impactTV(本社:東京都港区、代表取締役社長:寒河江清人)は、自社で運営を行う、店頭販促ツールの卸売サイト「impactTVカート」でお手軽に導入可能な商品がお選びいただけるよう、新たにサイネージ周辺機器の取扱を開始いたしました。
◆ 定番商品に加えて、様々なシーンで活用できる「スポット商品」へのニーズ
2015年5月にOPENした店頭販促ツールの卸売サイト「impactTVカート」は、現在多くのお客様にご利用頂いております。その中で、定番商品以外にも商品の取り扱いを増やしてほしいというご要望にお応えして、この度サイネージ以外にも商品目前で効果的にプロモーションすることが可能な「SlimPOP/LED+/VOICE」の取り扱いを開始しました。これにより、お客様の利用シーンや用途に合った販促ツールをECサイトからお買い求めいただくことが可能になりました。
◆ 取扱開始商品概要
【SlimPOP4.3インチ/7インチ】
厚さ10mmの薄型・軽量デジタルサイネージです。
薄くて軽量なためよりフレキシブルに売場に設置することが可能です。また、紙のスリーブにより簡単にオリジナルの販促ツールとしても運用でき、導入運用の負担軽減を実現します。
→サイネージを什器に組み込んで使用したい、またサイネージを簡便的に導入したい時に最適な販促ツールです。
【LED+】
小スペースに設置可能なLED文字表示機です。
LED+単体での使用でも、十分にアイキャッチ効果を高めることができますが、サイネージと組み合わせて使用するとサイネージをさらに目立たせることも可能です。
文字内容は何度でも書換えられるので、紙媒体の販促ツールと比較しても運用面でのメリットがあります。
→サイネージが置けないような小スペースで効果的な販促を行いたい、またサイネージをさらに目立たせたい時に最適な販促ツールです。
【VOICE】
電源不要で使用可能な音声POPです。
人感センサー付きの為、通行したお客様に対してピンポイントに音声による情報発信が可能です。人がいないときには再生されないようになっているため、余分な電気は消費しません。乾電池2本で動作可能なため、電源の確保が難しい売場でも、効果的な販促を行うことが出来ます。
→電源の確保が難しい売場で効果的な販促を行いたい、小スペースで販促を行いたい時に最適な販促ツールです。
※販売価格、製品仕様などは、下記URLよりご確認ください。
■「impactTVカート」とは:http://impacttv-cart.com/
「impactTVカート」は国内シェアナンバーワンの小型デジタルサイネージ専門の通販サイトです。大手メーカーの導入事例も多数。高品質なデジタルサイネージを1台から購入いただけます。極小・軽量の3型から、定番の7型、エンドや催事向けの19型、さらに大型モニタ取付型のメディアプレイヤーまで、幅広いラインナップから売場にぴったりの製品をインターネットで簡単にご注文いただけます。お見積りもWEB上で簡単に発行でき、素早く料金の比較・検討ができます。
◆ 株式会社impactTV 会社概要
社名 : 株式会社impactTV(株式会社メディアフラッグ 100%子会社)
事業内容 : デジタルサイネージを中心とした店頭販促トータルソリューションの提供
(企画、製造、販売、運用支援、マーケティング分析)
設立 : 1986年7月
資本金 : 359百万円(2014年6月末現在)
代表者 : 代表取締役社長 寒河江清人
本社所在地 : 東京都港区赤坂3丁目11-3 赤坂中川ビルディング2F
従業員数 : 40名(2015年1月現在)
WebURL : http://www.impacttv.co.jp/
プレスリリース情報提供元:@Press
スポンサードリンク
株式会社impactTVの記事
その他の最新プレスリリース
- ビートレンド、ホームセンターの『山新』公式アプリのリニューアルを支援

- 鶴田電気株式会社が申請・承認業務を電子化し、モバイル活用で働き方改革を実現 ワークフローシステム「Create!Webフロー」の導入事例を公開

- NTTドコモビジネス提供の「GIGAスクールパック」が販売実績100万台を突破

- 豆蔵、住友生命とフィジカルAIを中核としたウェルビーイング支援の共創プロジェクト始動

- NTT版LLM(大規模言語モデル)「tsuzumi 2」を活用した電力業務特化型LLMの構築および検証を開始

- 厚生労働省事業に採択、JCHO北海道病院でAIカルテ下書き実証開始―診療記録の負担軽減と患者中心の対話回復へ―

- 横浜市で、自動運転におけるローカル5Gと路側インフラを活用した自動運転走行支援および無線リソース最適化による車内遠隔監視の実証を開始

- 京葉銀行、伊藤忠丸紅鉄鋼、NTTドコモビジネスが脱炭素化支援サービス「αBANK GX ソリューション」の提供を開始

- Visual Studio 2026と .NET 10に対応!2D等高線チャート機能を追加したコンポーネントセットの新版リリース

- 豪雪・寒冷地における自動運転バスの安定走行モデル実証を千歳市で開始







































