MM総研は7日、2013年度上期（2013年4月～2013年9月）国内タブレット端末出荷台数の調査結果を発表した。出荷台数は342万台で、2012年度上期比では77.2％増となったが、2012年度下期比では8.8％減だった。

■2012年度下期比での減少要因

　MM総研は下期比で減少したことについて、2012年度下期に「モバイルタブレット」（画面サイズ8インチ未満）が数多く登場し市場全体を急拡大させたことから、13年度上期はその反動減があったこと、堅調に推移するスマートフォン需要に伴うタブレット端末の買い控えがあったことが要因と分析している。

■メーカー別ではアップルが7半期連続1位

　メーカー別では、アップル（Apple）がシェア46.2％で1位だった。日本でタブレット端末が登場した2010年度上期から7半期連続のシェア1位となった。

　2位はGoogleとの共同開発による「Nexus 7」や自社ブランド端末も発売しているASUSでシェア16.4％だった。3位以下はソニー（8.6％）、4位は富士通（4.4％）、5位はシャープ（4.1％）の順だった。

■OS別シェアはAndroidがiOSに迫る

　OS別ではiOSがシェア46.2％で1位となった。2位はAndroid（42.8％）で、iOSとの差が3.4ポイントに迫った。3位はWindowsでシェア11.1％だった。

　なお、MM総研は、Windowsタブレット端末をWindows RT及びWindows 8以降のバージョンを搭載したスレート型パソコンと定義しており、Microsoft社「Surface」やPCメーカーによる該当製品が含まれる。

■2013年度下期の見通し

　MM総研では2013年度下期のタブレット出荷台数を418万台（前年同期比11.5％増）とみており、2013年度通期では760万台（前年度比33.8％増）になると予測している。

　2014年度以降は2014年度が880万台、2015年度が970万台、2016年度が1,020万台と徐々に増加していくと予測している。